ごみ（英語表記）waste; garbage ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「ごみ」の解説 ごみ waste; garbage 一般には生活に伴って発生する不要物をいう。ごみの定義は社会通念の違いで大きく変化する。かつてごみは無価値なものと認識されていたが，今日ではまだ使えるものが廃棄されたり，廃棄されたものが資源として再利用されるようになっており，その価値にかかわらず所有する意志を放棄したものがごみであると考えられている。ごみ処理の問題は文明とともに始まり，古代の人々は住居地の衛生を守るため，ごみを定まった場所に捨てていた。それが貝塚として残されている。江戸時代には，江戸の人口急増に伴い堀や川などに捨てられたごみが水上交通の妨げになったため，町ごとにごみを集めて船で永代浦（今日の東京都江東区）に運ぶようになった。その後，ごみを収集運搬する業者を許可制とし，民営によるごみ処理が明治初期まで続いた。明治期に伝染病が流行すると衛生行政への取り組みが強化され，1900年汚物掃除法が制定された。1954年には清掃法が制定され，ごみ処理の責任が市町村に課せられるようになり，焼却炉の設置や収集処理体制が強化された。高度経済成長期に入るとごみの急増に処理施設の整備が追いつかず，産業廃棄物や公害が問題となり，1970年公害対策基本法の改正などとともに「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」（廃棄物処理法）が制定された。この法律では汚物に代わって廃棄物ということばが使われている。1980年頃から地球環境問題が課題となり，ごみの減量やリサイクルへの取り組みが強化された。今日では「容器包装に係る分別収集及び再商品化の促進等に関する法律」（容器包装リサイクル法）や特定家庭用機器再商品化法（家電リサイクル法）など，さまざまなリサイクルに関連する法律が制定されている。 出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 ごみ 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 ごみ（ゴミ、埖、塵、芥）とは、 一般には生活に伴って発生する不要な物。 ものの役に立たず、ないほうが良いもの[1]。 利用価値のない こまごました汚いもの[2]。「ちり」「あくた」「ほこり」。 つまらないもの[3]。「ごみ情報」などと使う[3]。 濁水にとけて混じっている泥[3]。 「くず」や「かす」は、ものを削るか切るなどによって残った部分を指すため通常は「ごみ」とはいわれない（パンくず、絞りかすなど）[4]。 ごみと資源 ある物が環境汚染のような社会に対する悪影響をもたないもので、個人の所有する物である場合に、それが資源かごみかは経済学的には誰かが正の代金を払ってでもそれを購入しようとする物か、あるいはそれを所有する個人が他の所有物や購入物ではなくそれ自体を使う可能性があるかによる[5]。 市場において正の価格で取引されないものの中にも個人あるいは家計からみた基準では「資源」として扱われるものが存在し、上のうち個人が他の所有物や購入物ではなくそれ自体を再利用する例として、ジャムの瓶をペン立てに再利用するような場合がある[5]。アメリカ合衆国には感謝祭に七面鳥を食べ、その骨でスープを作る習慣があるが、スープを作るために七面鳥の骨だけを購入することはしないのもその例として挙げられる[5]。 また「廃品」は買取価格に変動はあるものの有価物とされ、各家庭や商店などから出される古紙や空きビンなどを買い取る廃品回収業者（買出人、収集人）がいる[6]。 他方で、個人あるいは家計からの基準だけで、ある物を資源かごみかに区分することは、社会的な見地から是認されない場合があり、具体的には環境汚染のような外部費用が発生している場合や、費用をともなう行政サービスが政策的な配慮から個人に無償で提供されている場合などに問題を生じる[5]。 希少な資源を節約するため一般ごみから「資源ごみ」を分け、追加的な収集システムを並存させるリサイクルも行われているが、その際にはリサイクル活動の社会的便益と社会的費用（分別、収集、加工等を施す際に発生する費用）を考慮し、社会的純便益を最大化するようなシステムが検討される[5]。 生活環境とごみ 「ごみ問題」を参照 プラスチックごみ 消費パターンの見直しや廃棄物管理の改善がない場合、埋立て処分場や環境中に蓄積するプラスチックごみの量は、2050年までに約1,200万トンにも達すると想定されている[7]。 プラスチックごみの主な影響 スチレンやベンゼンの毒性や発がん性[7] プラスチックごみが水路を塞ぐことで発生する自然災害[7] プラスチックごみが下水道を詰まらせることで発生するマラリアのリスクの拡大[7] 海洋ごみ 漂着ごみ 詳細は「漂流・漂着ごみ」を参照 海を渡ってくるごみ（海洋ごみ、渡洋ごみ）の管轄権については国連海洋法条約に規定されており、排他的経済水域における管轄権（海洋環境の保護及び保全）（第56条）、および海洋環境を保護し保全する義務（192条）があり、いずれも漂着側の海域管轄国に適正化の義務があるとされる[8]。 ごみと情報 貝塚 ごみには、捨てた人や人々に関する、何らかの情報が残っている。例えば、貝塚は古代の人間のごみ置き場であるとも言えるが、考古学者にとって貝塚（≒ごみの堆積場）は古代人の生活様式などを知るうえで情報の宝庫である。このようなゴミを使った調査を「ガーボロジー」と呼ぶ。ガーボロジーは社会科学の一分野でもある。 スウェーデンには有人の回収拠点のリサイクルセンターがあり、セキュリティ対策のために出入口にゲートが設置され、受付員も常駐している[9]。特に情報機器（PC、携帯電話）の回収コンテナは盗難防止のため投入口を小さくし施錠もされている[9]。